詐欺案件

日本経済新聞の偽サイト!?怪しい詐欺サイトへ誘導される?フェイク記事に注意

日本経済新聞の偽サイト!?怪しいビットコインの詐欺サイトへ誘導か?フェイク記事に注意

皆さん、こんにちは。管理人のかおりです。

私のブログでは詐欺や詐欺まがいな『怪しい情報』を徹底的に検証しています。

今回私宛に、日本経済新聞の偽サイトについての情報が入ってきました。

ネット上の広告に表示されるニュースの中には、本物そっくりに造り上げられた偽サイトが紛れ込んでいる場合があるので、安易に信用しないよう注意しなければなりません。

この記事では、日本経済新聞の偽サイトの実態やの詐欺の手口について徹底的に調査した結果を私なりにまとめてみました。

詐欺被害を最小限に抑えるためにも注意喚起を行いますので、参考にしていただけますと幸いです。

かおり記事上バナー

偽サイト 日本経済新聞のフェイク記事の内容とは?

まずは、日本経済新聞の偽サイトに掲載されている記事の内容を確認していきましょう。

日本経済新聞偽サイト

海外大手企業ステラの最高責任者を務めるイーロン・マスク氏が、「Biticodes.com」という仮想通貨のプロジェクトを構築したという内容で記事が掲載されています。

イーロン・マスク氏と言えば、ツイッター社の買収を提案したことで日本のニュースでも話題になりましたよね。

記事によると、ステラがBiticodes.comを公表し、日本の住民が米国・オーストラリア・カナダと共にこの新しいプラットフォームを試みる最初の国民となることを発表したとのこと。

Biticodes.comプロジェクトが銀行に閉鎖される前に、ステラは人々へプラットフォームの利用を促しているという内容になっています。

日本経済新聞フェイク記事

記事内にはイーロン・マスク氏の写真も掲載されているので、一見本物の記事だと信用してしまいそうにもなりますね。

では、なぜこの記事が怪しいのか?という点について触れていきます。

イーロン・マスク氏は無関係?

本当にステラのイーロン・マスク氏がこのようなプロジェクトを発表しているのでしょうか?

そこで、Googleサイトやイーロン・マスク氏のSNSなどで調べてみましたが、そのような情報は一切見つかっておりません。

それに、このような大掛かりなプロジェクトを公表するなら、日本のTVニュースでも取り上げられるはずです。

さらに、記事内の写真をGoogleの画像検索サイトで調べたところ、E3というモバイルゲームの発表会の際に撮影された写真である事が判明しました。

日本経済新聞の偽サイトは、ありもしない事をあたかも本物のように記事を掲載していますが、悪質な偽サイトなので信用しないようご注意ください。

かおり

以上のことから、本案件は「フェイク記事」と見て間違いないでしょう。

偽サイト 日本経済新聞 詐欺サイトへ誘導される?

記事の最後にはBiticodes.comの登録を促され、名前・メールアドレスの入力を促されます。

そもそも、日本経済新聞がこのような仮想通貨取引所の登録へ誘導すること自体怪しいと感じますが、皆さんはいかがでしょうか?

日本経済新聞の偽サイトは悪質な詐欺サイトへ誘導している危険性が高いので、決して個人情報を入力しないようお気を付けください。

では、偽サイトの誘導通りに個人情報を入力すると一体どうなってしまうのでしょうか?

詐欺サイトの手口とは

日本経済新聞偽サイト

誘導通りに個人情報を入力していくと、電話やメールアドレスに担当者と名乗る人物から連絡がくるようです。

稼げる投資話を持ち掛けて、お金を騙し取られたり多額な投資金を入金させられる恐れがありますので決して入力しないようご注意ください。

かおり

日本経済新聞の偽サイトはフェイク記事を利用して、詐欺サイトへ誘導させることが目的なのでしょう。

偽サイト 日本経済新聞は他にも記事がある?

日本経済新聞の偽サイトは2022年8月にもフェイク記事を掲載していたようです。

その時の内容を見てみましょう。

ソフトバンクのフェイク記事

日本経済新聞偽サイト

ソフトバンクの孫正義氏が、Bitcode Primeプロジェクトの構築を開始したというもの。

もちろんこちらも全くの嘘であり、同じ手口で詐欺サイトへ誘導している事が分かっています。

こちらの記事はYahooニュースでも取り上げられていますが、今後も新たなフェイク記事を掲載する可能性もありますので注意しましょう。

日本経済新聞の注意喚起

本物の日本経済新聞は、既に偽サイトの注意喚起を行っていました。

重要:当社メディアの偽サイトに関するご注意

日経BPのメディアサイトを巧妙に模倣した偽サイトが判明しました。サイトアドレスが当社サイトのものであるnikkei.comnikkeibp.co.jpnikkei.co.jp以外になっていないか、ご注意ください。

偽サイトであるかどうかは、本物のサイトアドレスと相違がないかを確認できればすぐに見分けはつくでしょう。

しかし、巧妙に似せた偽サイトでは疑う余地もなく、わざわざサイトアドレスを確認しないという方も多いのではないでしょうか。

かおり

そこで、偽サイトの見分け方を私なりに解説していきますので、皆さんも一緒に確認していきましょう。

偽サイト 詐欺サイトに騙されないポイント

それでは、日本経済新聞のような詐欺サイトに騙されないためのポイントを押さえていきましょう。

サイトのURLが怪しくないか

最近では、ほとんどのサイトURLがSSL暗号化通信と呼ばれる、暗号化技術を導入しています。

URL横に鍵マークが付いていたり、「https://」から始まるサイトはSSLが有効になっており、セキュリティ保護されていて安全だと言われていました。

しかし、今では無料でSSLサーバー証明書を発行しているサービスもあるため、ネット詐欺を仕掛ける側も簡単に取得できてしまいます。

つまり、以前と違って「SSLが有効になっている=安全」というわけではないので注意が必要です。

また、URLの終わりが「.top」「.xyz」「.bid」といった見慣れないドメインだった場合、海外の詐欺サイトである可能性が高いので、こちらも頭に入れておきましょう。

会社の概要をチェック

サイト運営をするにあたって、事業者は必ず特定商取引法の提示を行わなければなりません。

特定商取引法に基づき、法人名や個人名・統括責任者名・所在地などの表示が義務付けられています。

また、特定商取引法が提示されていたとしても、実在しない情報や他社から盗用したものを記載している場合もあるので、Googleサイト等でしっかり調べておくと安全でしょう。

今回の日本経済新聞の偽サイトも特定商取引法は提示しておらず、会社概要が不明の状態となっていたので詐欺・偽サイトだと判断できます。

通販やネットビジネスの詐欺サイトも増え続けていますので、詐欺被害に遭わないためにも特定商取引法の有無や会社概要の確認はしっかりと行いましょう。

日本語が不自然ではないか

海外の詐欺グループが作成した偽サイトは、日本語へ翻訳する過程で不自然な文章で掲載されている場合があります。

サイト内の日本語が不自然だった場合は、偽サイトの可能性が高いので頭に入れておきましょう。

しかし、逆に自然な日本語の偽サイトも存在するので、あくまで偽サイトの傾向の一つとして押さえておくといいでしょう。

偽サイト 詐欺サイトへ登録してしまった時の対処法

普段から注意していたとしても、悪質業者は巧妙な手口で詐欺サイトへ誘導し、実際に詐欺被害に遭ったという方も少なくありません。

万が一詐欺サイトへアクセス、登録をしてしまっても、被害を最小限に抑えるための対処をしましょう。

アクセスしてしまった

サイト内を見ているうちに「怪しい」と違和感を感じた場合は、すぐにブラウザを閉じてください。

その時点で何か情報が引き出さされる可能性は低いので、気づいた時点でサイトから離れれば詐欺被害に遭う事もないでしょう。

また、サイトから離れた後にセキュリティソフトを使って、ウイルスチェックまで行う事ができれば安心です。

クレジットカード情報の入力

クレジットカードの番号や暗証番号を入力してしまった場合は、カード会社へ早急に連絡しましょう。

その後、被害を最小限に抑えるため、暗証番号の変更やカードの停止・再発行などの手続き案内が行われますので、案内に沿って必要な対応を行ってください。

口座情報の入力

口座情報を入力した場合も、お使いの銀行に連絡した上でご案内に沿って対応を行ってください。

また、金銭的な被害に遭った際には警察へ被害届を出しましょう。

詐欺業者の口座が凍結できれば残高から返金が行われる場合もありますが、必ず全額返金されるというわけではないのでご注意ください。

アカウント情報の入力

最近では本物そっくりに造られた、偽の通販サイトもネット上に出回っています。

Amazonや楽天、いつも使ってるネットショッピングが偽サイトだと気づかずに、IDやパスワードを入力してしまったという方も多いのです。

その際は、正規ページからログインし、ログインに必要なアカウント情報を変更しましょう。

そのままにしておくと、アカウントを乗っ取りや不正利用される恐れもあるので、迅速な対応が必要となります。

アカウントが既に乗っ取られて正規ページへログイン出来ない場合は、正規ページのサポートセンターへ相談してみましょう。

お金を支払ってしまった

クレジットカードや銀行口座を入力した際の対処法を行った上で、最寄りの警察署や、各都道府県に設置されているサイバー犯罪相談窓口に相談しましょう。

警察へ行く際には、偽サイトのページや支払先情報、やり取りした相手のメールや電話番号などの情報を証拠物として提示するといいでしょう。

偽サイト 日本経済新聞のまとめ

今回の日本経済新聞以外にも多くの偽サイトがネット上に出回っており、詐欺被害も後を絶ちません。

私はこれまでにも様々な偽サイトについて調査をしてきましたので、ぜひご参考にしていただければ幸いです。

もしも、皆さんの中に詐欺被害に遭ってしまった、という方がいましたら、一人で不安を抱えずに警察や消費者センターへ相談してみましょう。

普段、私のブログでは副業やネットビジネスに関する検証を行っていますが、

詐欺被害が少しでも減る事を願って、今回は日本経済新聞の偽サイトについてお話をさせていただきました。

ネット上には、副業案件やネットビジネスの情報が出回っていますが、

中には詐欺まがいな悪質案件も紛れ込んでいます。

「稼ぎたい」という一心に漬け込まれ、騙されて借金を背負う人も少なくありません。

副業やネットビジネスを始める上で必要なのは、知識や経験だけではなく、

まずは、『正しい情報』を得る事です。

  • 副業やネットビジネスを始めたいけど、何をすればいいのか分からない
  • 詐欺に遭ってしまうのでないかと不安で始められない

このようなネットビジネスへの不安やお悩みをお持ちの方がいましたら、ぜひ一度お話をお聞かせください。

初めは誰でも不安や葛藤がありますし、不安を拭いきれずに、中々行動に移せないという方もいるのではないでしょうか?

私も独立する前は同じような想いを抱えていましたので、気持ちは痛いほど分かります。

私のLINEでは、これまでに得た知識や経験から、ネットビジネスで正しくお金を稼ぐための情報やノウハウを発信していますので、

ネットビジネスで稼ぎたいという方や、副業でお悩みの方がいましたら、ぜひ私のLINEを追加しておいてください。

私は以前IT業界で勤めていた身ですが、独立しネットビジネスを始めて、3ヵ月で月収200万円を稼げるまでになりました。

そして、今の現状に満足することなく今も尚走り続けています。

過去に騙された経験もありますが、様々な経験を積んできたからこそ今の私がありますし、沢山の人に支えられてきました。

どんな些細な事でも構いませんので、悩みや不安を抱えている方がいましたら気軽にメッセージを頂ければ幸いです。

私にできる事であれば全力で力になりますので、不安や悩みがあったら一人で抱え込まずいつでも頼ってくださいね。